リスク許容度を考える方法

投資を始める前に
みすさん
みすさん

リスク許容度の中で投資するっていうけどどんな感じで考えるかわからない

リスク許容度は個人によって違うので、自分が置かれている状況を総合的に判断して決めていく必要があります。

人から考え方を学ぶのはいいと思いますが、人のまねをする、言われた通りにする等してもうまくいく人といかない人がいます。それはその人のおかれている状況が異なるからです。

代表的な状況について紹介しリスク許容度が高いく取れるのか低くなるのか?理由と共にご紹介します。

リスク許容度を考える条件

世帯状況

独身 リスク許容度 高い
結婚してる リスク許容度 中くらい
結婚して子供1人  リスク許容度 小さい

独身は自分の生活と老後の将来設計を考えればいいのでリスク許容度が高いです。

何かあっても1年分の生活費を貯蓄(生活防衛資金)があれば、それ以上の資金は投資にまわせます。

結婚しただけで子供がいなければ、今の生活と老後の貯蓄に加えてパートナーへの責任も出てきます。

自分のことだけではなくなるので独身に比べてリスク許容度は低くなります。

結婚して子供が1人いると、子どものためにかかる費用を考えなくてはならないのでリスク許容度がさらに低くなります。

子供にかかる費用は時期が来ると確実にかかります。

代表的なものは小・中学校入学時の教科書や制服等です。

それ以外にも習い事や塾等+αでかかる費用もあります。

生活防衛資金の他に、近い将来の教育資金は貯蓄で貯めることをお勧めします。

大学費用等、15年以上先であれば運用と貯蓄を併用してその費用を貯めるといいと思います。

いうまでもありませんが、2人、3人、4人と増えていくごとにリスク許容度は下がります。

長谷川
長谷川

誤解のないように、子供がいるとリスクということではありません。
投資することによるリスクは多く取れないよということでご理解ください。

勤め先の状況

公務員 リスク許容度 高い
サラリーマン リスク許容度 中くらい
事業主 リスク許容度 低い

公務員が一番リスク許容度が高いです。よっぽどのことがない限り、職を失うことがなく、収入が安定するからです。

・続いてサラリーマンがリスク許容度があります。

安定して給料が入ってくるという点では公務員と同じかもしれませんが、勤め先の状況によってリストラ・勤め先の倒産等継続して勤務し続けられるかは公務員に比べて不安定といえます。

終身雇用が崩壊している現代日本では、勤め続けられる保証がないことを考えるべきです。

事業主が一番リスク許容度が低いです。

売り上げが経たない時は、自分に決められた給料分出せるかは不安定になります。

しかし事業が順調であれば、税金のコントロールもしやすいのと、収入を青天井で受け取ることも可能です。

ざっくりとしたくくりで紹介してますが、事業規模や事業の仕組みによって変わってきます。

年齢の状況

20代 リスク許容度 高い
30代 リスク許容度 中くらい
40代 リスク許容度 低い

20代はリスク許容度が一番高いです。定年まで年数がありますし、失敗してもやり直しがきくからです。

30代はリスク許容度が少し落ちます、しかし60才まで20年以上あるという点でリスク許容度はそこそこだと思います。

40代はリスク許容度は低いです。60才まで20年を切るからです。再雇用や定年が65才等20年以上働ければリスクを取っていけると思います。

50代・60代と年齢を重ねるごとにリスク許容度は落ちていきます働いて収入を得ることができる年齢が短くなるからです。

負けにくい投資は15年以上の長期投資がお勧めですので、労働できる年齢が長ければ長いほどリスク許容度が高くなります。

貯蓄率

貯蓄率20%以上 リスク許容度 高い
貯蓄率10% リスク許容度 中くらい
貯蓄率0% リスク許容度 低い

貯蓄率とは収入のうち、どれだけ貯蓄にまわせるかを表す数字です。

手取り月収30万の人が月3万貯金に回せれば貯蓄率10%です。

重要なのは年収ではなく貯蓄率です。月80万手取りがあっても支出が80万あったら貯蓄率0%でリスク許容度は高くありません。

すべての人がしたほうがいいのが貯蓄率10%で、家計が優秀な方は20%以上といわれています。

収入が高ければ生活費を削減して貯蓄率を上げられます。結婚していれば共働きで世帯年収を上げれば貯蓄率も上げることが可能になります。

貯蓄率0%の方は支出を見直して無駄を省くことをしましょう。

たけさん
たけさん

そんなに贅沢してるつもりはないよ

誰しもが無駄な支出はないといいますが、大抵の場合あります。

聞き方を変えると必要と思い込んでいる支出はありませんか?

まずはそこから見直しましょう。

まとめ

ここに挙げたのは一例で、実際は住む地域や車、借入があるか?健康面に不安があるのか?等々

人によって状況が違うので、自分のおかれた状況がどうなのかによってリスク許容度は変わります。

世帯によって変わるのであれば自分で考えるしかありません。

少なくてもこの記事に挙げた状況は考慮して自分はリスク許容度が高いのか低いのか?考えてみましょう

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